腰痛で1,000万円以上の損失?施術費・隠れコストを減らすことが資産を守ることに繋がる理由とは【柔道整復師が解説】

この記事でわかること
・腰痛が引き起こす「見えない経済的損失」の実態
・国内外の研究データが示す、腰痛の生涯コストの規模
・仕事の生産性低下や間接コストが損失全体の半分以上を占める理由
・「予防・定期ケア」が資産を守る
・今日から取り組める腰痛予防の具体的なアクション
みなさんこんにちは!上野(東上野)・稲荷町にあります整体院urokoBodyCareの魚住です。
今回は「腰痛と資産形成」についてお話ししてみようと思います。
いきなり「腰痛と資産形成?」と言われても、あまりピンとこない方も多いかもしれません。

私は過去18年、整骨院・整体院で勤務し、多くの患者さんの施術を行ってきました。
その中には自虐的に「これまで何百万と身体をよくするためにお金を使ってきたよ」とおっしゃる方がいます。
確かに腰痛や肩こりで長年悩まれていれば、病院でのMRI検査や投薬に始まり、整骨院・整体院への通院。
さらに良い施術を求めて腕利きの先生の元へと行き、気が付けば…といった話はよくある話です。
実際、田舎にいる父も私が日頃施術ができないため、地元の整骨院に通っています。
そこで、なかなか良くならず知人に「紹介された整体院で高額の施術を受けてきた…」
なんて話が身内でもあるのですから、きっと他にもこのような境遇の方はいらっしゃるのでは、ないかと思いこの記事を書こうと思いました。

地方にお住いの方がこの傾向が強いように思います。
ちなみに私の地元は整骨院の先生が高齢になりどんどん廃業しているそうです。
今日は、腰痛や肩こりがどれほど経済的な損失をもたらしているのか。
そして、日々のケアや予防の取り組みを行うことで、なぜ「資産を守ること」につながるのかを、データを交えながら柔道整復師として18年ほど勤務してきた魚住がお話ししていきます。
目次
腰痛は「誰にでも起こる」国民的症状

腰痛は、世界保健機関(WHO)も「世界で最も多い運動器の不調の一つ」と位置づけています。
日本でも、生涯で腰痛を経験する人の割合は約80%。
つまり、ほとんどの人が一度は腰痛を経験するということです。

2024年の国民生活調査によると罹患率1位が腰痛で2位は肩こりです。
特に問題になるのが、「一度良くなっても繰り返す」タイプ、いわゆる慢性の腰痛です。
2011年の日本の研究によると、4日以上仕事を休む原因の約6割が腰痛関連であり、さらに腰痛患者の37%以上が仕事によって起こる腰痛と報告されています。
実際に私が過去にみてきた中では仕事中に痛めた腰痛が原因で1か月の長期で休みを取られている方がいました。
さらに現実には仕事中に痛めても労災認定されなかったり、申告しない人も多いでしょうから、実際の患者さんの数はもう少し多いかと思われます。
その場合の費用負担というのは少なくはありません。
スウェーデンでの研究:腰痛になると1人あたり約882万円を生涯で損失?
スウェーデンのGylfiOlafssonら(2017年)の発表によると、腰痛を発症した患者1人あたりの生涯総コストは**€47,452(2026年ユーロ換算・約882万円)と試算されています。
注目すべきはその内訳で、医療費などの直接コストよりも「仕事を休む・生産性が下がる」などの間接コストが57%を占めており、さらに生涯を通じて平均2.7年分の健康寿命(QALY)が失われると推計されています。

57%が「間接コスト」、つまり仕事を休む・生産性が下がる・早期退職を余儀なくされるなど、見えない損失が多くを占めていて金額にすると今のレートで約503万円です。
また腰痛の直接的な施術費だけでなく、人生の「元気に動ける時間」まで削られているというから驚きです。
アメリカでは1回の入院で100万円超のコスト
アメリカでは一般的な入院(保存療法・検査など)の平均入院日数は約5.4日で、1入院あたりの平均費用は約16,667ドル(約250万円)です。
1日あたりの入院費だけでも約3,000ドル(約45万円)を超えます。
これにヘルニアの手術などを行った場合、約15,000〜30,000ドル(約225万〜450万円)。も掛かるというから驚きです。
日本では健康保険の適用になれば、もちろんここまでの金額が掛かる事はありませんが、予防の重要性に気づかせてくれる内容かと思います。
日本でも膨らむ腰痛における「見えない損失」

次に日本のデータを見てみましょう。
「仕事に関連する腰痛」が約1割(821億円)を占めています。
その内訳を見ると、
・入院費:約265億円
・外来費:約557億円
入院費・外来費の内訳が
・脊柱症:約364億円
・椎間板ヘルニア:約359億円
・腰椎症・坐骨神経痛:約98億円
となっています。そのなかでも男性の方が女性より約1.7倍高いという結果も出ています。

男性の方が力仕事に従事する方が多いのも男女差の要因のようです。
2002年から2011年にかけて金額は増加しており、患者数自体はさほど変わらない為、一回の施術の単価が上がっていることが分かります。
さらに重要なのは、これらの数字には「仕事を休むことによる損失」「仕事には行っているが生産性が落ちている状態」「市販薬・マッサージ・整体・通院交通費」などが含まれていないという点です。
東京大学・昭和大学の共同研究(Yoshimotoら、2020年)でも、腰痛は日本の職場における生産性低下の主要因と報告されています。
痛みを抱えながら出勤しているものの十分に働けない「プレゼンティーイズム」の状態によるコストだけで、国全体で年間270億ドル超(約3兆円)にのぼると試算されており、直接的な医療費では見えてこない損失の大きさが改めて示されています。
つまり、実際の社会的損失はこれ以上に大きいと考えられています。
腰痛で失う資産とお金 資産形成への影響とは?

ここまで見ると、腰痛は単なる身体の問題ではなく、経済的な問題でもあることが分かります。
たとえば、
・腰痛で年に3〜5回、整形外科を受診しMRIなどの画像診断を受ける
・マッサージや市販薬、湿布代を年間3万円
・仕事を休むことで年に数万円の収入ロス
といった積み重ねが、10年、20年と続けば、簡単に100万円単位の損失になります。

また年2%ずつ物価の上昇は進んでいて、ますます病院での医療費が高騰する恐れもあります。
さらに痛みが続けば運動量が減り、筋肉量の低下や代謝の低下、肥満、生活習慣病といった次のコストが発生する悪循環に入ります。
つまり、痛みを放置するということは、
見えない出費を払い続けることでもあるのです。

仮に腰痛関連の痛みで年間12万の出費が30年続いたとすると施術に関わるコストが360万円。
これに隠れコストが57%乗ってくると+477万程かかるので30年で837万円損失してしまう可能性があります。
837万円というと、月々の金額に直すと2.3万円の損失です。(治療費・薬代が約1万円と隠れコスト1.3万円として)
仮に月2.3万円を30年に渡って利回り3.5%ほどのインデックス投資をしていた場合は、なんと1447万円にもなります。
あくまで机上の空論ですが、腰痛対策を行うだけで将来これだけの資産を失ってしまう可能性がある事だけは頭に留めておいてください。
腰痛を予防することは最高の投資
ではどうすればこの損失を防げるのでしょうか。
答えはシンプルで、「早期ケア」や「予防的施術」です。
スウェーデンでは、腰痛が再発しやすい人への対策や、職場での ergonomics(作業姿勢の最適化)が積極的に行われているそうです。
「症状をよくする」ことだけでなく、「間接コストを減らす」こと。
スウェーデンでは会社・社会全体が「予防は投資である」と認識しているのです。

日本ではまだまだ、その辺の対策は遅れている感は否めないですが、自分自身でデスクの高さを調整したり、座り方や物を持つ時の姿勢を工夫するという事は出来るはずです。
また整体やボディケア、自宅でのストレッチなどを上手く取り入れることで、
・長期的な痛みを防ぐ
・仕事を休まずに済む
・趣味や家族との時間を維持できる
こうしたことが実現できれば、結果として資産を守ることにつながります。
「健康資産」は目に見えないが最も価値が大きい
人が一生のうちで医療やケアに使う費用は膨大です。
しかも腰痛だけでなく、歯医者さんに行ったり、内科、耳鼻科、眼科など人それぞれ不調のある個所は違うため、重なれば重なるほど費用は増えていきます。
しかし、それをすべて「症状が出てから」使うのか、「元気なうちに予防として」使うのかでは、結果がまったく違ってきます。
たとえば月に1回、定期的な施術でカラダを整え、痛みや不調を予防できれば、
年間数万円の投資で将来的な医療費・休業損失を何十万円と減らすことができます。
健康を守ることは、「支出を減らす最も確実な方法」
そして、身体が元気でいる時間を増やすことは、最大の資産形成と資産防衛だと言えます。

何においても自力で歩けるという事が最も重要です。
歩けなくなってからの老化は本当に早いです。
さらに言うとシニア世代になった時に「毎日外出したり趣味に費やす生活」と
筋力低下や脊柱管狭窄症など抱え「一人で外出、できずに日々テレビを見て自宅過ごす」のかは、今の過ごし方が影響しているのは、言うのは他でもありません。
腰痛で1,000万円以上の損失?施術費・隠れコストを減らすことが資産を守ることに繋がる理由とは【まとめ】
腰痛や肩こりの治療・施術費は、単なる出費ではありません。
放置すれば、仕事の生産性を下げ、医療費を増やし、人生の充実度を下げる「見えない損失」になります。
一方、定期的な施術や運動習慣の継続は、将来的な医療費・介護費を抑え、健康な時間を増やす「最高の投資」です。
またこれまで18年現場に出続けてきてシニア世代で元気な方は、お話をしていてもゴルフに行ってきたとか、友人と食事に行ってきたとか楽しかった出来事を共有していただくことが多いです。
しかし身体の節々が痛くなってくると「生きていても楽しくない」「毎日テレビを見ているだけでつまらない」なんて発言も聞こえてきます。
痛みが長く続くと、心にまで影響することは間違いありません。

これからの時代、「お金の資産」だけでなく、「身体の資産」をどう守るかが問われています。
「身体を気に掛けることは、まさにその第一歩。」
今、抱えている腰痛をただの痛みとして見るのではなく、人生全体の中で見直すことも資産と健康を作る上で重要になるのでは、ないでしょうか。
よくある質問
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腰痛で実際にどのくらいのお金がかかるのでしょうか?
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スウェーデンの研究では、腰痛患者一人あたりの社会的コスト(施術費+仕事を休む損失など)は生涯で800万円を超えるとも試算されています。
日本でも、施術費・市販薬・通院交通費・仕事の損失などを合算すると、慢性化した場合に長期間で数百万円規模になることがあります。
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腰痛の「隠れコスト」とはどういうものですか?
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直接の施術費や薬代以外にも、仕事を休むことによる収入の減少、働いていても集中できず生産性が落ちること、早期退職を余儀なくされるケースなどがあります。
スウェーデンの研究では、こうした間接的なコストが全体の約57%を占めるとされています。
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腰痛を予防するために、日常生活でできることはありますか?
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デスクや椅子の高さを体格に合わせる。
重い物を持つ際に膝を使って腰への負担を減らす。
定期的なストレッチや体幹トレーニングを取り入れる。
といったことが基本になります。症状が出る前に定期的な施術でコンディションを整えることも、長期的なコスト削減につながります。
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腰痛が悪化すると、お金以外にどのような影響がありますか?
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痛みが長引くと運動量が減り、筋力低下・代謝の低下・肥満・生活習慣病といった二次的な問題が連鎖しやすくなります。
また、痛みが慢性化すると気力や意欲にも影響し、趣味・外出・家族との時間が減るなど、生活の質(QOL)全体が低下することが現場でも多く見られます。
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整体やボディケアを定期的に受けると、将来の医療費を抑えることができますか?
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症状が出る前に定期的に施術を受けることで、慢性化を防ぎ、整形外科への通院回数や投薬を減らせる可能性があります。
月に一度の施術で数千〜1万円程度の投資が、将来的に何十万円もの施術費・休業損失の削減につながるという考え方は、健康を資産として捉えるうえで一つの合理的な視点です。
腰痛に関しての記事はこちらもオススメです!ぜひ合わせてご覧ください。
【参考文献】
- Olafsson G, Jonsson E, Fritzell P, Hägg O, Borgström F.
"A health economic lifetime treatment pathway model for low back pain in Sweden."
J Med Econ. 2017 Dec;20(12):1281-1289.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/28840772/ - Fujii T, Matsudaira K.
"Prevalence of low back pain and factors associated with chronic
disabling back pain in Japan."
Eur Spine J. 2013 Feb;22(2):432-8.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/22868456/ - Itoh H, Kitamura F, Yokoyama K.
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Ind Health. 2013;51(5):524-9.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/23955653/ - Yoshimoto T, Oka H, Fujii T, Nagata T, Matsudaira K.
"The Economic Burden of Lost Productivity due to Presenteeism Caused by
Health Conditions Among Workers in Japan."
J Occup Environ Med. 2020 Oct;62(10):883-888.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/32826548/ - Yoshimoto T, Matsudaira K, Oka H, et al.
"Presenteeism Caused by Health Conditions and Its Economic Impacts
Among Japanese Workers in the Post-COVID-19 Era."
J Occup Environ Med. 2025 Apr;67(4):e227-e232.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39843910/厚生労働科学研究費補助金 研究成果報告書(令和3年度)研究課題番号:202115001A国立保健医療科学院 厚生労働科学研究成果データベースhttps://mhlw-grants.niph.go.jp/
この記事を書いた人

- urokoBodyCare院長
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<資格>
柔道整復師(施術歴19年)
これまで培ってきた技術や解剖学に基づき施術を行っております。
クライアントのお話を伺うことも大好きなので身体のお悩みだけでなく、そのほかのお話も聞かせてください。
<出身> 富山県
<生年月日> 1988年6月30日
<血液型> O型
<趣味> ゴルフ、街歩き、お酒を飲むこと(ハイボール)、野球観戦
最近は仕事のあとに稲荷町・上野・浅草エリアを街歩きをして新しい飲み屋さんや行きたい場所を見つけることにハマっています








